第300話　AIで生産性向上は限界があります

最近、AIを活用している会社が増えてきています。その目的の多くは「生産性の向上」でしょう。

しかし、ここで生産性を計るための「生産性指標」を正しく理解できていないと、AIを導入しても思うように生産性が上がらず、その事実に後になって気づく可能性があります。

これまでの生産性指標は「１人当たりの労働生産性」でしたが、今は「１時間当たりの労働生産性（時間粗利）」に変わりました。

これは「社員１人あたりが１か月に稼げる金額」から「社員１人が１時間あたりに稼げる金額」へ基準が変わったことを意味します。つまり、生産性の向上は「１時間あたりの粗利」が増えたことを指すのです。

AIを活用するとさまざまな仕事の時間が短縮できるため、１時間当たりの粗利が増える可能性は十分あるでしょう。しかし、ただ時間を短縮するだけでは生産性向上に限界があることに、やがて気がつくはずです。なぜなら、仕事の時間がゼロになることはないからです。

その一方で、生産性をエンドレスで高める方法があります。その方法とは「粗利自体を増やすこと」です。もし粗利を増やすことができれば、「時間粗利」を無限に高めていくことが可能になります。

日本で年収が高い会社のランキングが発表されることがありますが、これらの会社の共通点は「１時間当たりの稼ぎ」、つまり「時間粗利」が高いという点にあります。

これからAIを活用して生産性を向上させようとする会社は、必ず「時間粗利」を分析して計測を続けてください。重要なポイントは「粗利を増やすこと」と「時間を短縮すること」を同時に改善することです。

これまで誰も手掛けていない分野や方法で粗利を増やすことは、人間だからこそできる仕事です。これは、AIにはできません。「時間粗利」を高めたい会社は、社員が顧客のニーズをつかみながら、新しい商品やサービスを提供する動きをすることが、最も生産性を向上させる方法であることを知ってください。

そのためには、社員の成果の「月間粗利益」でなく「時間粗利」で評価する時代が来たとお考えください。

成長塾では、この「時間粗利」を計測し、向上させる仕組みをつくることが可能です。ぜひ今という時代の節目に、社員を成長させ、「時間粗利」を高めることができる「成長塾」にお越しください。

※「時間粗利」は株式会社ENTOENTOの商標登録です。

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