第130話 生産性は業務内容ではなくまずは数字で語ること

ダントツ日本一の人事制度支援数
過去19年間で支援実績1,352
042-542-3631
お問い合わせ 資料請求

第130話 生産性は業務内容ではなくまずは数字で語ること

2022-10-11

最新情報
新システムを活用する成長塾申し込み受付中!
詳細はこちらをご確認ください
書籍のご案内
【60分社長シリーズ】Amazonベストセラーになりました!(3/9・3/10)
誤解して退職している社員を100%食い止める方法
NHKラジオでも取り上げられた今話題の一冊! Amazonで3部門第1位!
1300社が導入した日本型ジョブディスクリプション
その他の著書に関しては、書籍のご案内を参照ください。

 
最近、多くの経営者が語っているように日本の賃金は上がっていません。この問題を解決したいと考えている経営者は少なくありません。

しかし、賃金を上げるためには会社の業績を上げる必要があります。今までであれば業績を判断する数字に売り上げ、粗利益、営業利益などが活用されてきましたが、この激動の時代には必ずしも売り上げや粗利益が上がるとは限りません。下がることも十分考えられます。

そのような環境でも「生産性」は上げることは可能です。「生産性」を数字で見ることによって、的確な経営判断をすることができるようになります。ここで最も大事なことは、実際に生産性をどの数字で判断するかです。

そもそも日本全体で生産性を上げようとする話はかなり前から出てきています。日本が豊かであり続けるためには、生産性の継続的な向上が必要です。このように、長年生産性のテーマは取り上げられていますが、残念なことに生産性の向上をどのような指標で判断するかという話は出てきていません。

私は40年前に「人時生産性」という生産性指標を知ることができました。40年前にペガサスクラブの渥美先生に直接教えて頂きました。それによって、一生懸命仕事した結果、生産性が高まっているかどうかを毎日現場で確認することができました。一生懸命取り組んでも生産性が上がらなければ、その業務は行っても仕方ないことが現場で分かります。生産性が低いことは、やる気の問題ではありません。やっていることが生産性の向上に繋がっていないだけです。その判断ができる指標があったために、現場では常に生産性を高めることを意識して業務ができるようになりました。その結果、とても高い生産性を実現することができたのです。

今までであれば「1人当たりの粗利益高」「1人当たりの売上高」という生産性指標もあったかもしれません。しかしこれからの日本においては「1時間当たりの労働生産性」を意識することが必要になっています。残業の問題が残っているからです。

全ての企業は生産性を上げずに存続発展することはできません。その生産性が上がったかどうか判断できる、生産性指標を考えることが必要になりました。

最近は製造業やサービス業でも「人時生産性」を生産性指標にしている会社が増えてきました。「人時生産性」を指標としている経営者からは「残業時間も含めて人時生産性を計算しており、やっていることが生産性向上に貢献しているか、結果がすぐ分かって良い」という意見が多くなってきました。

大事なのは、頑張ること以上に頑張ったことがきちんと成果に結びつくか判断できる指標を持つことです。この指標を持った会社だけが業務改善のスピードが速くなります。

まだこの生産性指標が決まっていない会社は、至急決めることが必要になってきました。生産性指標を確認できる仕組みをつくることだけで、社員が生産性を上げるためにどれほど業務を改善・改革していくか、その変化に驚くでしょう。

この指標がなければ、今日の社員の行動は生産性が高かったのか判断できませんね。



  ※ 成長塾についてはこちら

  ※ 資料請求はこちら

  ※ 松本順市の書籍はこちら

  ※ メールマガジンの登録はこちら ↓↓↓

●コラムの更新をお知らせします!
コラムはいかがでしたか? 下記よりメールアドレスをご登録いただくと、更新時にご案内をお届けします(解除は随時可能です)。ぜひ、ご登録ください。


PAGE TOP




MENU

CONTACT
HOME