第114話 本当はチャレンジしたい社員が最低2割いる理由

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第114話 本当はチャレンジしたい社員が最低2割いる理由

2022-06-14

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100年に一度の大変革期が訪れています。あらゆる業界の現場で、さまざまなチャンスが生まれています。中小企業の経営者はそのチャンスをしっかりと掴むため、様々な経営戦略を検討しているでしょう。

幸運の女神には前髪しかないことは多くの方が知っています。「いつか」と考えているだけでは、そのチャンスを永遠に掴むことはできません。この時代で全ての社員を巻き込んでチャレンジし、チャンスを掴める新しい制度をつくることをおすすめします。

その新しいチャレンジ制度が成功する条件は三つあります。

一つ目は「成長シートがあること」です。
成長シートは今いる優秀な社員が、どのような業務でどのような成果を上げているのか可視化したシートです。この会社には優秀な社員がいて、成長シートに書いてあることを実行すれば、同じように優秀になれると全社員が理解していなければなりません。

二つ目は「成長シートの成長点数で100%処遇を決めること」です。
成長シートにより、社員がどれだけ成長したかを確認できる「成長点数」が算出できます。成長点数は20点から始まり、100点が満点です。仮に優秀な社員は80点以上の社員だとして、この点数を実現するため、入社から通常10年かかるとすれば、一年間で平均6点増えたら順調に成長したことになります。最初は20点、そして次の年に26点と、毎年徐々に成長することによって、その結果がストレートに昇給・賞与に反映されると分かる賃金制度が必要です。

三つ目は「失敗したことをマイナス評価にしないこと」です。
成長点数で100%処遇を決めるのであれば、事業年度の最初に社員は「経営目標が実現できた時の自分の昇給・賞与」を計算し確認することができます。仮に、この時点で失敗をマイナス評価にしないと明確にしておけば、社員は嬉しそうな顔をして挑戦をします。チャレンジしている社員の顔を見たことがあるでしょうか。我が社で初めてのことをしているにもかかわらず、ワクワクしながら笑顔で挑戦をしています。

もっとも、チャレンジの成功の確率は最大30%、一般的には10%ぐらいの成功率しかありません。しかし、この10%の成功がやがて成長シートに組み込まれ、全ての社員をさらに優秀にしていくことになります。マイナス評価をしないこと、処遇が悪くならないことを社員に明らかにする必要性があります。

そしてこのチャレンジ制度を運用しながら、チャレンジした社員の成功事例だけでなく、失敗事例も社内報等で告知しなければなりません。これによって今の激動の時代を生き抜くため、ワクワクしながら挑戦している社員がいることを、全ての社員に共有化してください。その挑戦の事例を見て、また他の社員の挑戦を呼び起こすことができるでしょう。

全ての社員に成長してもらいたいと考えている経営者であれば、ぜひこの「成長チャレンジ制度」の導入をご検討ください。



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