第43話 社員がチャレンジしない深い理由

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第43話 社員がチャレンジしない深い理由

2020-11-24

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「松本先生、私は今の時代はチャンスが山のようにある時代だと考えています。ところが社員は、新しいことに挑戦しようとはしません。今の時代はそういう時代なのでしょうか?」

実は、私は40年前からこれと同じような悩みを多くの経営者から聞いてきました。40年前、経営者の勉強会に参加している経営者から「社員は挑戦しない」という悩みを耳にしてきました。今の時代の特徴ではありません。

そのころ、私の前勤務先では挑戦する社員が2割くらいいました。あることを仕組みにしたら、挑戦するようになったのです。そのため、挑戦しない理由は、おおよそ見当はつきます。

それは、組織原則2:6:2で説明すると、すべての社員が挑戦するわけではなく、上位の2割の社員が「挑戦する」役割を持っています。

そのため、この2割の社員が挑戦をしなければ、企業の存続発展は危ういことになります。なぜなら、この2割の社員がそのときの環境に合わせてさまざまな挑戦をすることで企業の永続的な発展が約束されます。もっとも挑戦の成功の確率は最大3割、通常1~2割でしょうが、それでも挑戦しない限り、この会社の将来はありません。

現状のままの事業内容、つまり同じ商品・サービスを同じマーケットに提供していたのでは、当然ながらいつか頭打ちになり、その頭打ちになった頃に競合が増えれば利益が出なくなり、結果は想像がつきます。

環境の変化にいち早く気がつき危機感を持つはずの経営者が、現場を離れていると想像がつかない状況になっています。経営者が現場にいれば必ずやっていること、「新しい挑戦」を、現場の社員がやっていないとすれば、大変な危機的な状況にあると言えるでしょう。

では、なぜその上位2割の社員は挑戦することをやめているのでしょうか。簡単な理由があります。

この社員が新しいことに挑戦して失敗したら社内の評価はどうなるでしょうか。場合によっては評価が落ち、そして処遇(昇給・賞与・昇進・昇格)が下がることはないでしょうか。

当時悩んでいた経営者の会社の幹部から、社員が新しいこと、たとえば新規事業に取り組み、失敗したため、大幅に昇給・賞与が下がったことをずいぶん聞かされてきました。

私は前勤務先で新規事業(寿司事業)を立ち上げるときに社長にお願いしました。

「新規事業が成功する確率はせいぜい1~2割です。もし失敗したとき、新規事業に配属した優秀な社員の処遇が下がることになれば、誰も新規事業に手を挙げなくなります。ですから、これから1年は挑戦の期間として、失敗しても処遇を下げないでください

嬉しいことにこの提案は承諾されました。ですから、前勤務先での新規事業(寿司事業)は、初めての新規事業でしたが成功したのです。最大の理由はそこにあります。

今の社員が「挑戦しない」という話は、この話とまったく同じことです。新しいことに挑戦してマイナス評価にならないとすれば、新しいことをやりたいという社員は少なくとも2割います。その社員が10のチャレンジをして成功が1~2割あるとすれば、成功は成功と評価し、失敗は評価の対象にしないとしたらどうでしょうか。

「そんなことぐらいで社員は挑戦するのか!」

と心配をする前に実践してもらえばわかります。

ただし、一方では「あなたの評価は何でするか?」このことがしっかりと納得する形で仕組み化されていなければなりません。

仮に、あなたの会社に今、成長シートがあって、その成長点数だけで処遇を決めるということが明確になっているのであれば、失敗したことでマイナスすることが仕組みの中にないことが明らかです。だから、社員は安心して挑戦できます。

経営者が悩む「社員が挑戦しない」という問題は、社員の問題ではなく、我が社の評価や処遇を決定する仕組みに問題があると、お考えください。



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