第126話 生産性と定着率には大切な関係がありますね。

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社員を成長させて業績を向上し、そして昇給・賞与をたくさん出してあげたいと思っている経営者は多いでしょう。このことを実現させるためには1つの大前提があります。それは社員の定着率を高めることです。

成長塾で人事制度をつくった会社は、人事制度を導入した結果、定着率が高まることが1つの成果としてあります。定着率が100%になった会社も続出しています。その理由は、社員がこの会社でどのように成長が評価されているか、そしてそれがそのままストレートに処遇に反映されていることが可視化されたからです。これにより、この会社で社員が安心して定着し、成長できる環境をつくったことになります。

一般的には、この評価や処遇の内容が明確になっていないため、自分の将来に不安を持って転職することを考えるようになりますが、転職しても同じような不安が続く恐れがあるでしょう。

社員は会社に定着することで、勤務態度を守り、知識技術を身につけ、重要業務が遂行できるようになり、その結果、継続して成果を上げることができます。その社員の成長を可視化したのが「成長シート」です。期待成果、重要業務、知識技術、勤務態度の「成長要素」が示されており、その成長を「成長点数」として可視化することができます。

例えば、一般階層を卒業するためには標準で10年かかるとすれば、その間は成長点数が20点、40点、60点、80点と10年かけてじっくりと成長していくことになります。成長点数で自分の成長が確認できますので、社員本人はとても安心し、落ち着いて仕事ができるようになり、結果として社員は定着し、さらに成果も上げられるようになります。

その成果の一つに「生産性」があります。生産性を高めるためには、生産性を高めるための知識技術、重要義務が必要です。社員が定着することで成長し、この生産性を高めていくことができます。そして、それぞれの社員の成長点数が高まっていくことは、結果として会社全体の生産性が高まることになります。

最近、日本は労働者の移動が少ないために欧米に比べて生産性が低いというニュースが報道されていました。もし社員がどんどん転職してしまったら、生産性は上げづらくなります。
メンバーシップ型雇用の日本とジョブ型雇用の欧米では、もともと違いがあることを知っておく必要性があるでしょう。

欧米では、自分でそのスキルを向上させ、転職しながら賃金を上げていくのが基本的なスタイルです。ところが日本では、同じ会社で様々な職種にチャレンジして成長し、賃金が上がります。

もっとも、日本においては同じ職種であったとしても、経営者が違えば取り組む内容にも違いがあります。A社の営業職とB社の営業職は同じ営業職でもやっていることが全く違っていて、転職しても、必ずしも今まで以上の高い成果を上げることはできない可能性があります。つまり、転職するための環境が日本では整っていないのが実情です。

これからの日本では最も優先すべき成果である生産性を高めることが必要になります。まずは社員の定着率を高めることが重要であることをご存知でしょうか?



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